会社案内_社長メッセージ of 株式会社IIOSS

会社案内

代表取締役社長メッセージ

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People are everything!
変化の激しい時代と言われていますが、今から30年後に成功しているのはどのような会社でしょうか? 30年はアッと言う間ですがその変化の「ど真ん中」にいるのが人です。人の求めるニーズは際限がなく、「早く」「安く」「便利」にと要求し続けます。付加価値の創造が競争の源泉と言われて来ましたが、その付加価値なるものの定義さえ、変わって来ています。高度成長期の「高機能」イコール「高付加価値」は、消費者の変化、多様化により、ニーズは機能の多さではなく、使い勝手の良いものという具合に。
一方で付加価値の「創造」という見地から見るとどうでしょうか?技術革新や流通革命、結局それらを成し遂げるために「ど真ん中」にいるのもまた人です。ニーズを作り出すのも、それを満足させる付加価値の創造も、国や地域、産業、企業の大小に関係なく人が中心にいるのです。人、物、金ではなく、人、人、人なのです。30年後に成功している会社は、その人と人の集合体である組織の、変化対応力が高い企業となるはずです。


新たなビジョンが求められる時代
あなたの会社では経営環境の変化に人、組織がついていけていますか?新たなニーズを理解出来る能力を持った人を適切に配置出来ていますか?組織はダイナミックに変化する環境にフィット出来る価値観を持った集団ですか?CEO、事業部長、営業所長、そして人事部や経営企画の皆さん、人と組織の進化・変革のためにどれだけの時間とエネルギーを使っていますか?現状の打破に従来の手法やアプローチで乗り切れるとお考えですか?社員・マネージメントは会社がどの山に登ろうとしているか、明確に理解していますか?


なぜ問題が出てくるのか、また、一体何が問題なのか?
企業にはあらゆる問題が存在します。それでは一体問題はどこから発生するのでしょうか?答えはシンプルで、それは企業が生きているからです。人も同様ですが、組織に生命がある限り、「変化」は避けて通れません(逆に死に至る、会社では倒産すると変化は関係なくなり、問題も消えます)。「過去の成功モデルが邪魔になるほど環境は変化する」という時代、 問題があるのは当然です。したがって、マネージメントの仕事はまさに、これらの問題・課題を解決することなのです。そうです、それがあなたの仕事です。

あなたの会社は何歳ですか?
さて変化がもたらす問題をどのように解決するかですが、それは問題の理解が最初です。問題が理解出来ると半分解決出来たようなものです。そこで問題を効果的・効率的に整理する方法があります。それは皆様の立ち位置を理解することです。つまり会社の立ち位置によって同じ問題が異質なものとなり、成長のための意味あいや重要度がまるで違うため、「打ち手」が変わるのです。5歳の子に30歳の処方箋を施しても求める結果は出ません。会社もまったく同じなのです。また組織は非常にダイナミックなシステムで、その正しい理解が企業組織を健康的に成熟するために、不可欠です。


安価で素早く、あなたの会社の診断が出来るモデルがここにあります!
IOSSモデルは、我々IIOSSマネージメント自身が関わった、倒産しそうな会社から1兆円企業への経営経験を振り返ってみるところから始まりました。そして中小企業からグローバル大企業の組織の中に見られる、「約1万点の組織の症状のデータベース」を基軸に開発した、人と組織の経営サポートモデルです。
容易に、目を見張る結果が出ることに、驚かれると思います。

株式会社IIOSS
代表取締役社長 石井静太郎

- 略歴・職歴 -

1976 - 1978 Peat Marwick & Mitchell (現KPMG) New York (Audit, Tax)

1978 - 1980 Gulf & Western (内部監査)

1980 - 1996 Applied Materials Japan (CFO/CAO)

1997 - 2005 Applied Material Inc (本社)
 グローバル人事統括(Corporate VP)
 グローバルオペレーション(Group VP)

2006 - 2007 Ishii Associates (組織トランスフォーメーションコンサルティング)

2008 – to date IIOSS 設立、代表取締役就任(2012 – 2013に一時クライアントサポートのため、休職、2014から現職復帰)

社外役員・アドバイサー:
株式会社アデランスホールディングス社外取締役(2008 –2010)
日立製作所(株)グロバル人事アドバイザリー
株式会社UBIC、 CFOとして、US NASDAQ上場サポート

その他 日本開発銀行諮問委員、北米毎日新聞会長、など

資格   US CPA (State of New York (1980)